環境問題について話題になることが増える一方で、一人ひとりにできるアクションに関する情報の流通は少ない。利便性がありつつも、環境に配慮できているプロダクトやサービスが増加しなければ、日常的に環境負荷を下げていくことは難しいのではないだろうか。